隠れメッセージ

https://news.biglobe.ne.jp/domestic/0213/jc_180213_8194856930.html
大雪で福井新聞が「隠れメッセージ」　五輪記事「白抜き」文字をつなげると…
2月13日（火）19時56分　J-CASTニュース

「ガンバロー福井　心一つ」——。

大雪が降り続いている福井県の地元紙・福井新聞の2018年2月13日付朝刊に、こんな「隠れメッセージ」が載っているとして、ツイッターで「素敵」「目頭が熱くなりました」と話題になっている。

福井県の大雪では、2月6日から13日までに5人が死亡、95人が負傷している。13日は、福井県内で全307校ある公立の幼稚園、小学校、中学校のうち138校が休校。84校が登校時刻や下校時刻を変更した。

そんな中、福井新聞の13日付朝刊がツイッターで注目を集めている。同紙は10、11面の見開きで、平昌冬期五輪の記事を特集。各記事の見出し（小見出し含む）では、以下のようにそれぞれ1文字ずつ白抜き文字になっていた（白抜き文字はカッコ付き）。

「果敢攻めも（ガ）ード堅く」 「日本チャ（ン）ス逃し連敗」「坂本（バ）タつき5位」 「『感情コント（ロ）ールできた』」 「クリュ（ー）ゲル　大逆転金」「鬼塚、岩渕（福）呼べず」「今（井）、大江 予選散る」「強（心）臓松本3位」「日本勢唯（一）出場 村田18位」「V3阻止 初の金（つ）かむ」

「ガンバロー福井　心一つ」——。白抜き文字をつなげると、こんな「隠れメッセージ」が浮かび上がってくるというわけだ。

同紙の粋なはからいに、ツイッターでは

「今日の福井新聞のオリンピック欄に素敵な隠れメッセージがあった」

「みんな見てー！今日2/13の福井新聞！福井心一つ！ガンバロー！嶺北雪に負けるなー！そしてオリンピックがんばれー！」

「オリンピックやってるけれど...正直、福井県は今それどころじゃなくて、雪で毎日大変、生活も不安なんです...でも『がんばろう福井心1つ！』目頭が熱くなりました」

との声が寄せられている。

ちなみに同紙は県内の記録的な大雪を受け、7日から継続して電子新聞「福井新聞D刊」の画像を無料で公開しており、福井新聞を購読していなくとも、このメッセージを見られる。同紙のこの対応にも、ツイッターでは

「福井新聞が今日の新聞を無料公開！助かります！！」「こうした災害時にこそ、ということで、電子新聞を無料公開してくれています。ありがたいです」「今日もなお豪雪による過酷な福井県内の様子がわかる」と感謝の声が相次いでいる。

70階建ての木造高層ビル

http://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/1802/10/news013.html　から
2018年02月10日 08時00分 公開
70階建ての木造高層ビル、住友林業が計画
350周年を迎える2041年が目標。

　高さ350mの木造高層ビルの建築を目指す構想を、住友林業が発表しました。創業350周年を迎える2041年が目標。

　同社のW350計画は、高層建築物の木造化・木質化と街を森にかえる環境木化都市の実現を目指すもの。木造高層ビルは地上70階、木材比率9割の木鋼ハイブリッド構造で、建物の外側は四周をぐるりと回るバルコニー状のデザインです。

　総工費試算は約6000億円。用途としては店舗、オフィス、ホテル、住宅を想定しています。

ブログ主宰者感想
　きちんと設計され、入念に造られた木造建築物は、使用された建材原木の生長に要した年月同等の耐久力が有ると謂われます。それの見本が法隆寺であるとされ、少なくとも1300年以上の歴史が有るのは確からしいとか。世界最古の木造建築物に認定されています。世界有数の火山と地震の歴史に満たされた土地柄では奇跡の存在でしょう。

日本発の太陽電池

http://news.livedoor.com/article/detail/14286005/
【クローズアップ科学】日本発の太陽電池ペロブスカイト、年内にも実用化　柔軟で透明、窓や衣類に用途広げる

2018年2月11日 10時6分　産経新聞
柔軟に曲がり透明化も可能なペロブスカイト太陽電池（宮坂力・桐蔭横浜大特任教授提供）

　日本発の次世代太陽電池が注目を集めている。

　フィルム状で柔軟に曲げることができ、低コストで透明化も可能だ。光エネルギーの変換効率は現在主流のシリコン系に迫る水準に向上。年内にも実用化が始まる見通しで、太陽電池の用途を大きく広げそうだ。（伊藤壽一郎）

特殊な結晶構造

　太陽光から電気を作り出す太陽電池は現在、半導体の基板材料にシリコン（ケイ素）を使うタイプが主流だ。これに対して次世代型の本命といわれるのが「ペロブスカイト」と呼ばれる特殊な結晶構造の材料を使うタイプだ。

　鉛を中心に有機化合物、ヨウ素、臭素などが規則的に並ぶ構造で、光を吸収しやすい。太陽光を浴びると電気的にマイナスの電子とプラスの「正孔」が生じ、光エネルギーが電気エネルギーに変換される。この原理を桐蔭横浜大の宮坂力（つとむ）特任教授が２００５年に発見し、太陽電池に利用する可能性に道を開いた。

　宮坂氏は翌年、ペロブスカイト構造を持つフィルム状の物質を２種類の材料でサンドイッチ状に挟み、電子と正孔を逆方向に分離して動かすことで電流が生じる太陽電池を世界で初めて学会で報告し、０９年に論文を発表した。

　太陽電池の基本性能である光エネルギーの変換効率は当初、わずか２・２％で、シリコン系の２６％台に遠く及ばなかった。だが、元素構成の改良などで急速に向上し、昨年１２月には韓国の研究チームがシリコン系に肉薄する２２・７％を達成した。

　ありふれた元素を使うため原料費は安い。製造が簡単なのも利点で、ペロブスカイト物質を含む溶液をガラスやプラスチックの基板にペンキのように塗って乾かすだけで「中学校の理科室でも作れる」（宮坂氏）。真空ポンプなどの大規模な製造装置が必要なシリコン系に比べ、製造コストは半分以下という。

　最大の特徴は薄く柔軟なことだ。シリコン系は固く割れやすいため、最低でも0.1mm程度の厚さを持たせる必要がある。ペロブスカイト物質は重い鉛を含むため比重は２倍だが、100分の１以下の厚さで軽く作れる。

　太陽電池の軽量化は設置場所や用途を大きく広げそうだ。シリコン系は重さに耐える平らな場所にしか設置できないが、フィルムのように薄く軽ければ、それほど強度のない壁面や、曲面に取り付けることもできる。

　ペロブスカイト物質は赤褐色だが、薄くすれば透明化も可能だ。東京大の研究チームは昨年、半透明の太陽電池を開発。住宅やビルの窓ガラス、自動車のスモークガラスや天井から光を取り込むサンルーフなどへの応用を想定している。

　理化学研究所は衣類に張り付けることができ、洗濯しても変換効率が大幅に低下しない超薄型の太陽電池の開発を検討している。

　これらが実用化すれば、自動車のバッテリーや家庭用電力の補助に役立つ。衣類やかばんに張って外出しながら発電し、携帯電話などのモバイル機器の充電もできそうだ。

　ペロブスカイト太陽電池は当初、ほとんど注目されなかった。変換効率があまりに低かったからだ。だが12年に10.9％を達成してからは開発競争が一気に激化。宮坂氏の09年の論文は、これまでに世界で５千回以上も引用されている。

　開発初期は耐久性も数カ月にとどまり、20年以上に及ぶシリコン系と比べ大幅に短いことが大きな欠点だった。しかし、有機化合物の変更などの改良が続いた結果、最近は10年以上に向上したことが実験で確認されている。

　残る大きな課題は、劣化した際に有害な鉛が漏れ出し、環境を汚染する懸念だ。このため無害な代替物質の研究が活発化している。理研は昨年、世界最高水準のスーパーコンピューター「京」によるシミュレーションで、有害物質を含まないペロブスカイト構造の候補物質を一挙に51個も発見した。

　宮坂氏は「量産ラインの整備を急いでいる企業もあり、年内にも実用化が始まるだろう。今後はシリコン系を駆逐するのではなく、用途や環境に応じた使い分けや組み合わせで共存していくだろう」と話している。

ホンダジェット

https://carview.yahoo.co.jp/news/newmodel/20180210-10285981-carview/
2018.2.10
ホンダがフランスの運航会社から「ホンダジェット」16機を一括受注！

米ノースカロライナ州に拠点を置くホンダの航空機事業子会社「HACI」（Honda Aircraft Company）が2月8日、フランスのプライベートジェット運航会社「Wijet（ウィジェット）」から小型ビジネスジェット機「Honda Jet」を16機受注したそうです。

2月6日‐11日に渡り、シンガポールのチャンギ・エキシビション・センターで開催されているアジア最大の航空ショー「シンガポール・エアショー」において、同社と基本合意書を締結。

「HACI」の1回当たりの受注数としては過去最大で、カタログ価格で約87億円相当とみられます。

Wijetのパトリック・ハーセント社長は、「同社は安全で快適な最高のエアタクシーサービスを適正価格で提供しており、Honda Jetはその全てのニーズを満たす優れた航空機」とコメント。

また「HACI」の藤野社長は、「Honda Jetは最高速度、燃費性能、広く静かな室内空間等、何れもクラストップを実現しており、Wijetのお客様に、より一層快適な空の旅を提供できると確信しています」としています。

「Honda Jet」は7人乗りの小型機で2015年に販売開始以来これまでに100機以上を受注、73機を納入済み。日経新聞によると、従来は北米向けが中心だったそうですが、近年は欧州やアジアでも販売を強化しており、2017年以降、タイや中国にも販売店を設置。

Wijetでは、今後18ヶ月間で使用機材を現行の米セスナから「Honda Jet」に完全移行する計画になっているようです。

（Avanti Yasunori・画像:HONDA）

目出度い!!　MRJは如何なのかな?

蹴上発電所

http://news.livedoor.com/article/detail/14281886/　等
蹴上発電所３月から一般公開、京都の近代化支え今も現役
2018年2月10日 7時12分　産経新聞

　関西電力は、営業開始以来127年を経た日本初の事業用発電所、蹴上（けあげ）水力発電所（京都市左京区）の見学会を３月２日から毎週金曜日に開く。

　明治24(1891)年の運転開始以来、一般向けに定期的に公開するのは初めてという。

　蹴上発電所は琵琶湖から京都市内へ水を導く琵琶湖疏水を活用した水路式の発電所。明治以降の京都の近代化を支え、現在も一般家庭約５千世帯分の電気使用量を賄う発電所として稼働している。

　関電はテレビＣＭで京都市出身の俳優、佐々木蔵之介さんらを起用し、同発電所をＰＲしてきた。見学は無料で、毎週金曜日に午前10時開始と午後１時半開始の２回開く。各回20人。予約は窓口（電話725-205-5352）まで。

顔認証メガネ

https://www.businessinsider.jp/post-161823　から
顔認証メガネで旅行者をスキャン —— 中国、すでに7人を駅で逮捕

顔認証機能を搭載したスマートグラスをかけた中国の警官。中国河南省鄭州市の鄭州東駅にて。2月5日撮影。

AFP/Getty Images

中国の警官が、顔認証メガネの使用を開始した。
テストでは、100ミリ秒（0.1秒）で顔を認識。
すでに7人の容疑者を逮捕、26人が旅行を禁じられた。
中国は顔認証技術の利用を拡大している。全国民を3秒以内で認識する国家規模のデータベースの稼働に向けて動いている。

中国の鉄道警察は河南省の州都・鄭州市の駅で顔認証メガネの使用を開始した。

グーグルグラスに似たメガネは、今年初めに公表され、すでに7人の容疑者の特定に貢献したと人民日報は報じた。

メガネはデータベースとリンクし、旅行者と容疑者を照合する。照合に実際、どれくらいの時間がかかっているかは明らかにされていない。だが、メガネを開発した LLVision TechnologyのCEO、Wu Fei氏は、テストでは1万人のデータベースから100ミリ秒（0.1秒）で顔を特定したとウォール・ストリート・ジャーナルに語った。

現在までに、交通違反から人身売買のような犯罪まで、様々な容疑者を特定している。さらに偽の身分証明書を使っていた26人が旅行を禁じされた。

中国では、鉄道での旅行には身分証明書が必須。この規則は、多くの借金を抱えた人が高速鉄道を利用することや、身分証明書を没収され、パスポート取得が何年も拒否されているチベット仏教の僧侶・尼僧などの移動を制限している。

中国当局が顔認証にメガネを使ったのは初めてのことだが、顔認証技術は警官がすでに広く利用している。中国はまた、13億人の国民を3秒で認識するシステムを構築中だ。

こうした動きに対して、人権擁護団体は、プライバシーの侵害にあたると非難している。

「中国政府は、人々を顕微鏡の下に置くことで、“社会的な安定”を達成できると考えているようだ。だが、こうした酷い計画は政府への敵意をより強めてしまうだろう」とヒューマン・ライツ・ウォッチの中国部長、ソフィア・リチャードソン（Sophie Richardson）氏は以前、僧侶・尼僧などの監視に使われた別の顔認証技術について語っている。

「中国政府はこうした計画を即座に止めるべき。そして十分なインフォームド・コンセントなしに収集したデータをすべて破壊すべきだ」

顔認証メガネは、中国が旧正月を迎える前に導入されたようだ。旧正月の2月1日から3月12日の間に、3億8900万人が鉄道で移動すると予想されている。

［原文：Chinese police are using facial-recognition glasses to scan travelers］

（翻訳／編集：増田隆幸）

AIへの懸念

http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/52290?page=4　から
職場のAIが示唆する「数字による管理」へのシフト
効率を追求する企業、ヒューマンタッチを失うリスクに要注意
2018.2.8（木） Financial Times

　「科学的管理法」の父、フレデリック・W・テイラーは1世紀以上前に、ストップウオッチを片手に工場内を歩き回った。
　だが、人工知能（AI）の進歩は、コールセンターでのパフォーマンス管理から投資銀行での人材採用に至るまで、数字による経営管理の新たな機会を齎している。
　だが、ここには危険も潜んでいる。最も明白なリスクは、アルゴリズムが独自の偏見を埋め込むことだ。
　筆者は先週、「ギグエコノミー（請負経済）」会社に登録している配達業者と話をした。
　配達業務を十分に受け入れていないため、「サービス契約」を解約するというメールを会社側から受け取ったが、彼曰く、アプリが不具合で、自分の意思に反して仕事の割り当てを断っていたのだという。
　抗議に返答がなかった時、彼はギグエコノミー労働組合として成長している「グレートブリテン独立労働組合（IWGB）」に助けを求めた。
　今年5月に発効する欧州連合（EU）の「一般データ保護規則（GDPR）」によって、こうした労組の立場が有利になるかもし知れない。
　GDPRはデータに関する消費者の権利に大きな重点を置いているものの、労働者の権利にも影響を及ぼす。
　規則の文言は、幾つかの注記事項を設けながら、人は「自動化されたデータ処理だけに基づく」判断に支配されるべきではないと明記している。その一例として、「人間の介入が一切ないe採用」を引き合いに出している。

　経営の公正さや効率を高めるために、データ解析が与えてくれる可能性を企業が探求することは間違っていない。
　だが、制限や安全対策を設けずに深く踏み込みすぎる事、英レスター大学のフィービー・ムーア准教授の言葉を借りれば、「数字に権力を譲り渡す」事には慎重になるべきだ。
　それもただ単に、規制当局や労組からの新たな脅威のためだけではない。企業が失いかねないもののためでもある。
　つまり、人間の判断の微妙な柔軟性や、共感や常識によって加減される判断、そして、机を挟んで座り、話し合うことで問題を解決する単純な能力といったものだ。
　企業がヒューマンリソースから「ヒューマン」を取り除けば、自らリスクを背負い込むことになる。