売血

　日本では1950年代から1960年代半ばまで輸血用血液の大部分を民間血液銀行が供給していたが、その原料は売血で賄われていた。日本赤十字社が血液銀行を設立した1952年前後、四国を除く日本各地に血液銀行が設立された。日本赤十字社が血液の無償提供を呼びかける一方、商業血液銀行では買い取るため、無償供血者数は激減した。只、預血すると預血証書が血液銀行から発行され、血液が必要なときには預血した量の血液は何時でも使えた。この預血証書は他人に譲渡することが出来た為、手術などで輸血が必要であるにも関わらず供血者を確保出来ない場合に預血証書を買い求める患者の友人や家族が現れ売買が成立した。日本赤十字社も献血手帳に「あなたやあなたのご家族が輸血を必要とされるとき、この手帳で輸血が受けられます」と表記していたが、1982年（昭和57年）4月、供給欄が削除された。
　1964年、ライシャワー駐日アメリカ大使が刺される事件が起きた。大使は一命を取り留めたが、手術時の輸血により、輸血後肝炎を発症した。それで、提供者のモラルが期待できる献血制度へと血液行政は大きく舵を切り1964年に閣議で輸血用血液を献血で賄うと決定され、5年後の1969年に売血が終息した筈だが、依然、買血を行っていたミドリ十字は1990年7月27日、日本製薬は同年9月21日にやっと止めた。

　献血での検査サービス

　血液型（ABO式、Rh式）、生化学検査（グリコアルブミンを含む7種類）、血球計数検査（8種類）の項目について検査し、希望者に結果をハガキで通知。別途複数回献血クラブに登録すれば、PC等でも閲覧可となる。
　検査で異常を認められた場合、希望者のみに通知される項目は、B型肝炎、C型肝炎、梅毒、HTLV-1 (白血病の一種。HTLV-1に感染していても約95％の方は生涯病気になることはありません)。なお、エイズ検査目的の献血を防ぐため、HIVについては異常が認められても通知されない。(Wikipedia等)